学習塾を個人で経営したいと考える人にとって、最も気になるのは「実際に儲かるのか？」という点でしょう。
教育は社会的意義が高く、やりがいのある仕事ですが、経営として成り立たなければ継続できません。
この記事では、学習塾の個人経営でどの程度の利益が出るのか、実際の収益モデルを用いながら数字でわかる形で解説します。
また、後半では利益率を高めるための「学習塾経営 × チラシ経営」という新しい手法も紹介します。
学習塾は個人でも十分に黒字化できるビジネス
結論から言えば、学習塾は個人経営でも十分に黒字化できるビジネスです。
なぜなら、
- 仕入れや在庫が不要
- 設備投資が少ない
- リピート（継続）率が高い
という特徴があるからです。
飲食や物販のように「材料費」や「在庫処分」がないため、粗利率は非常に高い業種です。
ただし、教室運営には固定費がかかるため、生徒数と単価のバランスが利益のカギを握ります。
学習塾の収益構造を理解しよう
学習塾の売上は主に以下の3つの要素で構成されます。
| 売上要素 | 内容 |
|---|---|
| 授業料（月謝） | 生徒数 × 1人あたり授業料 |
| 季節講習 | 夏期・冬期・春期の特別講座収入 |
| その他 | 入会金、教材費、模試費、検定費など |
個人経営の場合、最も大きな柱は「月謝収入」です。この部分が安定すれば、講習や教材の売上が利益を押し上げます。
◆ 収益モデルの具体例
たとえば、次のような個別指導塾を想定してみましょう。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 生徒数 | 40名 |
| 授業料 | 平均2万円／月 |
| その他（教材費等） | 1人あたり3,000円／月 |
| 月商 | 約92万円 |
| 年商 | 約1,100万円 |
この規模であれば、個人塾として十分成り立ちます。では、このうちどれくらいが利益になるのでしょうか。
学習塾の主な経費構造と利益率
学習塾の経費は大きく「固定費」と「変動費」に分かれます。
| 経費項目 | 目安比率 | 内容 |
|---|---|---|
| 家賃 | 約10〜15％ | 教室の賃貸費用 |
| 人件費 | 約20〜30％ | 講師・スタッフへの報酬 |
| 広告宣伝費 | 約10％ | チラシ・Web広告・看板など |
| 教材・備品費 | 約5％ | 教材購入・印刷物 |
| 光熱費・通信費 | 約5％ | 電気・水道・ネット回線など |
| 雑費・消耗品 | 約3％ | コピー用紙・文具など |
| 税金・保険料 | 約5％ | 事業税・社会保険など |
総じて、原価がほぼゼロに近いビジネスのため、家賃と人件費を抑えれば高い利益率が狙えます。
◆ 年間利益のシミュレーション
前述のモデル（年商1,100万円）をもとに試算すると――
| 項目 | 金額（年間） |
|---|---|
| 売上高 | 1,100万円 |
| 家賃（12万円×12ヶ月） | 144万円 |
| 人件費（アルバイト講師2名） | 180万円 |
| 広告・教材・光熱費など | 120万円 |
| 税・保険・雑費 | 50万円 |
| 年間利益 | 約600万円前後 |
月に換算すると、約50万円の手取り利益です。オーナー1人＋講師数名で運営する場合、かなり健全な経営状態といえます。
個人経営の学習塾で利益を出すための3つの条件
① 教室の規模と家賃のバランスを取る
家賃は売上の15％以内が目安です。
たとえば月売上80万円なら、家賃は12万円以下が理想。教室を広く取りすぎると生徒数が追いつかず、赤字を招く原因になります。
② 人件費を変動費化する
講師の給与を「時給制」「担当制」にすることで授業数に応じて支払いが発生する仕組みにできます。
これにより、閑散期でも固定費が増えにくく、利益を守れます。
③ 集客コストを抑える
開業初期に多くの塾が苦戦するのが「広告費の高さ」です。
1名の新規生徒を獲得するために1万円以上かけているケースもあります。
このコストを下げることが、利益率を上げる最短ルートです。
そこで有効なのが「学習塾経営 × チラシ経営」というモデルです。
学習塾経営 × チラシ経営が利益を伸ばす理由
チラシは古いようでいて、今もなお最も効果的な地域集客ツールです。
特に個人経営の塾では、地域の保護者層に直接届くため反響が早く、費用対効果が高いのが特徴です。
① 広告費を半減できる
一般的な外注チラシでは、デザイン＋印刷＋配布で月10〜15万円かかります。
しかしチラシ経営では、配布エリアを自分で管理することで半額以下に抑えられます。
例えば：
- 自分またはスタッフが配布 → 月4万円
- 反響率0.4〜0.6％ → 問い合わせ10件
- 入会4件 × 月謝2万円 → 月8万円の固定収入
広告コスト4万円で8万円のリターンなら、ROIは200％です。
② 地域ブランドを形成できる
同じデザインで継続的に配布すると、「この地域にいつもある塾」という認知が広がり、信頼が生まれます。
その結果、紹介・口コミによる入会が増え、広告依存から脱却できます。
③ 再現性が高い
データで管理できるため、誰が運営しても同じ成果を出しやすいのが特徴です。
これは「個人スキルに依存しない仕組みづくり」として、フランチャイズ展開にも発展可能です。
利益率を高める実践ポイント
1. 客単価を上げる
1コマ60分×週2回→週3回に増やすなど、授業数を増やすのが最もシンプルな方法です。
また、「英検対策」「速読」「タブレット学習」などのオプション講座を導入すれば、1人あたり月3万円以上も可能です。
2. 長期在籍を促す仕組みをつくる
学習塾の最大の資産は「継続率」です。退塾を防ぐために、以下を徹底します。
- 月1回の保護者報告
- 定期テスト結果の共有
- 小テスト・面談の実施
これだけで在籍期間は平均8ヶ月→12ヶ月に伸び、年単位での利益が安定します。
3. 人件費を抑えながら満足度を上げる
AI教材や自立学習システムを活用すると、講師数を最小限に抑えられます。
講師に依存せず、オーナーが「学習環境を整える」ことに集中できるのが理想です。
4. 無駄な支出を減らす
特に注意すべきは次の3つです。
- チラシを外注しすぎる
- 広告媒体を増やしすぎる
- 内装やデザインに過剰投資する
「派手な塾」ではなく「成果を出す塾」で選ばれます。
見た目より数字を整えることが経営の安定に直結します。
実際の成功モデル（シミュレーション）
| 項目 | A塾（失敗例） | B塾（成功例） |
|---|---|---|
| 生徒数 | 35人 | 45人 |
| 授業料 | 月1.8万円 | 月2.2万円 |
| 家賃 | 18万円 | 12万円 |
| 広告費 | 月12万円（外注） | 月5万円（チラシ内製） |
| 利益 | 月10万円未満 | 月50万円超 |
同じ規模でも、広告費の差と家賃バランスだけで月40万円の利益差が生じます。
つまり、「儲かる塾」は授業力よりも経営設計が上手い塾なのです。
将来性：個人塾が生き残る3つの方向性
特に3つ目は、「経営の再現性」「コスト削減」「拡大性」が揃うため、個人塾から複数教室展開へと発展しやすい仕組みです。
まとめ｜学習塾の個人経営は「仕組み化」で儲かる
学習塾の個人経営は、確実に儲かるビジネスモデルです。ただし、それは「良い授業をしているだけ」では実現しません。
大切なのは――
- 売上の仕組みを理解すること
- 経費をコントロールすること
- 集客を内製化し、数字で管理すること
これを実現できれば、月収50万円・年収600万円以上も十分に可能です。
「学習塾経営 × チラシ経営」は、広告コストを抑えつつ安定した生徒獲得を実現できる現代型経営モデルです。
個人塾オーナーが好きな教育で食べていくための最も現実的な方法といえます。
数字に基づく経営を実践し、地域に信頼される塾を長く続けていきましょう。